病棟と病室
各病棟・病室について、
入院室料について掲載しています。
当院は急性増悪を含む発症間もない患者様に対して一定期間の集中的な治療を提供する一般病棟と、積極的なリハビリテーションを組み入れた治療・療養を行う回復期リハビリテーション病棟、急性期治療後のリハビリ・在宅復帰に向けた医療や支援を行う地域包括ケア病棟がございます。
本館 各階の診療科・設備等 | |
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12F | 回復期リハビリテーション病棟 |
11F | 循環器センター、胸部外科 |
10F | 腎・代謝センター、泌尿器科 |
9F | 整形外科 |
8F | 一般内科、整形外科、耳鼻咽喉科 |
7F | 消化器センター、一般内科、眼科 |
6F | 消化器センター、乳腺外科 |
5F | 地域包括ケア病棟 |
4F | 手術室・HCU室 |
3F | 検査部門(放射線科・臨床検査科)、外来治療室 |
2F | 薬剤部、栄養科 |
1F | 救急外来 |
浴槽・トイレ・ミニキッチン・洗面・テレビ
25,000円
A:ユニットシャワー・トイレ・洗面・テレビ
11,000円
B:トイレ・洗面・テレビ
9,000円
洗面・テレビ
※ 入院病棟により個室料金が異なります。
脳血管疾患(脳卒中)や下肢の骨折(大腿骨骨折など)、肺炎治療後などの患者様に早い時期から積極的なリハビリテーションを行う専門病棟です。より早い回復、家庭復帰を目指した計画をたて目標をもって専門的リハビリテーションを行います。
リハビリテーション計画は専従医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚療法士、ソーシャルワーカーなどスタッフ共同で患者様、ご家族様の希望をとりいれて作成します。計画目標達成時期が退院の目安です。
退院前にはご自宅の改修が必要な方、介護保険利用や介護施設の入所希望のある方など退院後の生活、療養の基盤作りにソーシャルワーカーがお手伝いたします。
担当医師:岸田 宗久、鳴尾 好人
回復期リハビリテーション病棟では、病名と、病気・怪我を発症してから入院するまでの期間が決められています。たとえば、脳梗塞や脳出血などの脳血管障害、大腿骨頚部骨折、脊髄損傷、頭部外傷、肺炎や外科手術の治療時の安静による廃用症候群(安静状態が長期に渡って続く事によって起こる、さまざまな心身の機能低下)などでは発症または手術後「2か月以内」で、股関節・膝関節の神経や筋、靭帯損傷後は「1か月以内」などとなります。
疾患 | 発症から入院 までの期間 |
発症から入院 までの期間 |
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1) 脳血管疾患、脊髄損傷、頭部外傷、くも膜下出血のシャント手術後、脳腫瘍、脳炎、急性脳炎、脊髄炎、多発性神経炎、多発性硬化症、腕神経叢損傷等の発症又は手術後、義肢装着訓練を要する状態 | 2ヶ月以内 | 150日 |
高次脳機能障害を伴った重症脳血管障害、重度の頚髄損傷及び頭部外傷を含む多部位外傷 | 180日 | |
2) 大腿骨、骨盤、脊椎、股関節もしくは膝関節の骨折又は二肢以上の多発骨折の発症後又は手術後の状態 | 2ヶ月以内 | 90日 |
3) 外科手術又は肺炎等の治療時の安静により廃用症候群を有しており、手術後または発症後の状態 | 2ヶ月以内 | 90日 |
4) 大腿骨、骨盤、脊椎、股関節又は膝関節の神経、筋又は靱帯損傷後の状態 | 1ヶ月以内 | 60日 |
5) 股関節又は膝関節の置換術後の状態 | 1ヶ月以内 | 90日 |
回復期リハビリテーション病棟では、機能の回復やADL(日常生活活動)能力の向上による寝たきりの防止と、社会や在宅への復帰を目的としています。病棟スタッフは日々、機能訓練に取り組まれている患者さまに対して、生活面のサポートをさせていただいています。
回復期リハビリテーション病棟の利用またはお問い合わせにつきましては、地域医療部医療福祉相談室の医療ソーシャルワーカーまでご相談下さい。
TEL 06-6685-0221(代)
FAX 06-6683-0086(地域医療推進室直通)
高齢者人口の増加とともに、医療や介護の需要がさらに増加することが見込まれています。このような状況の中、厚生労働省は高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の下で、可能な限り住み慣れて地域で、自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築を推進しています。地域包括ケア病棟は地域包括ケアシステムを構築する医療として、患者様が在宅復帰を目指す病棟です。
通常では急性期治療を終了し病状が安定すると退院になりますが、急性期治療が終了してもすぐに在宅復帰、または施設へ移ることが困難な患者様や、在宅やしせつで療養されていても体調が不安定で、体調管理や療養指導が必要な患者様にリハビリテーション等でADLの改善を目指します。
入院、転棟後は「在宅復帰支援計画」に基づき60日を入院期間の上限として、医師、看護師、リハビリスタッフ、ソーシャルワーカー、その他のメディカルスタッフが協力して在宅支援を行います。
地域包括ケア病棟での診察は観察経過、体調管理が主となるため、急性期の治療が必要となった場合には、主治医の判断で当院の急性期病棟への転棟や、治療可能な病院へ転院していただくことがあります。
地域包括ケア病棟の利用またはお問い合わせにつきましては、地域医療部医療福祉相談室の医療ソーシャルワーカーまでご相談下さい。
TEL 06-6685-0221(代)
FAX 06-6683-0086(地域医療推進室直通)