病棟と病室

病室・入院室料（1日）について

入院室料（室料の計算はすべて毎日の午前0時を始まりとしています。）

※ 入院病棟により個室料金が異なります。

回復期リハビリテーション病棟

回復期リハビリテーション病棟とは

脳血管疾患（脳卒中）や下肢の骨折（大腿骨骨折など）、肺炎治療後などの患者様に早い時期から積極的なリハビリテーションを行う専門病棟です。より早い回復、家庭復帰を目指した計画をたて目標をもって専門的リハビリテーションを行います。
リハビリテーション計画は専従医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚療法士、ソーシャルワーカーなどスタッフ共同で患者様、ご家族様の希望をとりいれて作成します。計画目標達成時期が退院の目安です。
退院前にはご自宅の改修が必要な方、介護保険利用や介護施設の入所希望のある方など退院後の生活、療養の基盤作りにソーシャルワーカーがお手伝いたします。

担当医師：岸田 宗久、西村 光弘

対象患者さま

回復期リハビリテーション病棟では、病名と、病気・怪我を発症してから入院するまでの期間が決められています。たとえば、脳梗塞や脳出血などの脳血管障害、大腿骨頚部骨折、脊髄損傷、頭部外傷、肺炎や外科手術の治療時の安静による廃用症候群（安静状態が長期に渡って続く事によって起こる、さまざまな心身の機能低下）などでは発症または手術後「2か月以内」で、股関節・膝関節の神経や筋、靭帯損傷後は「1か月以内」などとなります。

入院生活について

回復期リハビリテーション病棟では、機能の回復やADL（日常生活活動）能力の向上による寝たきりの防止と、社会や在宅への復帰を目的としています。病棟スタッフは日々、機能訓練に取り組まれている患者さまに対して、生活面のサポートをさせていただいています。

入院のご相談

回復期リハビリテーション病棟の利用またはお問い合わせにつきましては、地域医療部医療福祉相談室の医療ソーシャルワーカーまでご相談下さい。

地域包括ケア病棟

地域包括ケア病棟とは

高齢者人口の増加とともに、医療や介護の需要がさらに増加することが見込まれています。このような状況の中、厚生労働省は高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の下で、可能な限り住み慣れて地域で、自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）の構築を推進しています。地域包括ケア病棟は地域包括ケアシステムを構築する医療として、患者様が在宅復帰を目指す病棟です。

通常では急性期治療を終了し病状が安定すると退院になりますが、急性期治療が終了してもすぐに在宅復帰、または施設へ移ることが困難な患者様や、在宅やしせつで療養されていても体調が不安定で、体調管理や療養指導が必要な患者様にリハビリテーション等でADLの改善を目指します。

入院、転棟後は「在宅復帰支援計画」に基づき60日を入院期間の上限として、医師、看護師、リハビリスタッフ、ソーシャルワーカー、その他のメディカルスタッフが協力して在宅支援を行います。

対象患者さま

1. 入院治療により状態は改善したが、当院でもう少し経過観察（療養）が必要な患者さま
2. 入院治療により病状が安定し、在宅復帰に向けてリハビリテーションが必要な患者さま
3. 在宅復帰にあたり、環境整備等の準備が必要な患者さま
4. 在宅や施設から、地域医療部の担当者を通じてご依頼の患者さま

診療について

地域包括ケア病棟での診察は観察経過、体調管理が主となるため、急性期の治療が必要となった場合には、主治医の判断で当院の急性期病棟への転棟や、治療可能な病院へ転院していただくことがあります。

注意事項

1. 入院、転棟の可否については判定会議（医師、看護師、リハビリスタッフ、医療ソーシャルワーカー等）により検討し決定します。
2. 入院期間については60日に利用が可能ですが、あくまでも最大日数です。退院時期については担当者会議により、身体状況やリハビリの進捗状況、在宅の環境調査等を総合的に検討し決めさせていただきます。
3. 地域包括ケア病棟では原則として、当院のリース物品を使用していただきます。（例外についてはご相談下さい）

ご利用について

地域包括ケア病棟の利用またはお問い合わせにつきましては、地域医療部医療福祉相談室の医療ソーシャルワーカーまでご相談下さい。